20代の海外転職を憧れで終わらせないために！

「日本を飛び出して海外で働いてみたい！」という20代の方増えてますよね？
グローバル化により、海外でキャリアを築くという選択肢が浸透してきているようです。

そこでこの記事では

1. 海外勤務のチャンスがある日本企業や必要なスキルって？
2. 海外現地の求人会社に登録する場合求められる場合ローカル言語のスキルは必須
3. 比較的就労ビザの取得条件が緩くなっている東南アジア

等に注目していきたいと思います。海外転職を夢で終わらせないためのヒントになれば幸いです！

海外勤務のチャンスがある日本の会社に就職する

商社

商社マンは転勤が多い職業の一つです。特に、全国に事業所を構えるような大手商社であるほど、海外転勤の可能性は高まります。将来は海外赴任をしてバリバリ働きたい！と思って、商社マンを志す人は少なくありません。若手社員へ海外経験を積ませたいと考える商社も増えており、海外に転勤できる可能性は最も高いと言えるでしょう。

ただし、海外赴任の頻度は、その人や会社によってまちまちで、何カ国も連続して赴任を命じられる人もいれば、国内での転勤を繰り返し、一度も海外赴任を経験しない人もいます。同じ企業でも配属先やプロジェクト内容によって、状況は大きく異なります。

日本よりも暮らしにくい環境に行くことも

商社マンの海外赴任先は先進国の都市部だけではありません。たとえばインフラ整備や資源開発に関わるビジネスでは、アフリカなどの発展途上国に行かなければならないこともあります。政情が不安定な地域へ行かなければならない場合もあります。日本よりも暮らしにくい環境でも、その土地で生活していかなければいけません。

投資銀行やメガバンクなど金融系

メガバンクなどの金融系企業は、海外拠点を多く持っており、多くの駐在社員がいます。

こちらは、商社と比べると海外就労する人数がかなり限られていますが、就労先は先進国ばかりなのがメリットです。金融機関は支社が都心部に限定されているためです。初めての海外経験であっても暮らしやすいはずです。

TOEICの高スコアは必須

なお、投資銀行社員で海外へ行けるのは、株式、債券、為替などの金融商品の売買に関する業務を担当するマーケット部門がメインです。非日本人社員が多く、職場には英語が飛び交います。金融系での海外転勤を目指すなら、TOEICの高スコア（900点以上）は必須条件です。

外資系企業

「海外で働く」と言えば、外資系企業が思い浮かぶ方も多いのではないでしょうか。外資系企業が日本だけに支社を持っていることはまれで、世界各国に支店がある場合がほとんどです。

しかし、外資系企業に転職することが、海外で働くことに直結するわけではありません。
たしかに、海外にある企業の多くは外資系企業ですが、日本で外資系企業に採用された場合には日本の支社と契約を交わすので、勤務先も日本に限られることが多いからです。たまに出張で海外に行くことはありますが、海外支社で働くのは海外支社で採用されないと難しいのが現実です。

もちろん、海外支社に転勤する可能性がないわけではありませんが、そのためには「英語でセールストークできるくらい」の高い英語力と、日本でかなりの大きな成果を出している必要があります。外資系企業においては、世界中から赴任してきた（当然、英語のネイティブスピーカーであることがほとんどの）優秀な社員たちがライバルになります。高いお金をかけてまであなたが海外へ行くことで、他国へメリットを提供できると思わせるほどの評価を得ていることが前提となるのです。

英語力がビジネス英語レベルの方は、英語を話せる人材が比較的少ない日系企業のほうが、駐在員として海外で働く可能性を広げられる可能性があるでしょう。

海外現地の求人会社に登録する

現地採用として、海外現地の求人会社に登録すれば、確実に海外で働くことになり、駐在員などと違って日本に帰国させられることなく現地で継続的に働くことができます。

しかし、実際に現地で日本人として採用されるのはハードルが高いと言えます。英語力やその国のローカル言語力が、その言語で業界人と交渉し、その国で生活し働いていけるだけの、ネイティブに通用する高度なレベルにあることは当然必要です。

その上で、さらに必要なのが「プロフェッショナル（専門性）」です。国にもよりますが、特に北米やヨーロッパといった地域では高い専門性と学歴が求められることが多く、業界でのキャリアやマネジメント経験を積んだ人が求められる傾向にあります。対して中国・台湾・東南アジアといったアジア系は、営業職の求人が多く、比較的未経験でもOKという求人もあるため、チャンスが広がる可能性があります。

ビザの問題

海外で企業に雇用されて働く際にもう一つ必須になるのが、いわゆる「就労ビザ」の申請・取得です。

ビザには、その国への滞在目的によって観光用、商用、駐在員用、留学用などいくつもの種類があります。「就労ビザ」を取得すれば入国後すぐに働ける国もあれば、別途「労働許可」を取得しなければならない国もあります。また、「永住権」は文字通り一定の条件下での永住を許されたビザであり、就労も認められています。就労目的で取得するビザを総称して「就労ビザ」と呼んでいます。

雇用→就労ビザの取得　という流れが一般的

この就労ビザですが、「海外で就職したいから、現地の就労ビザを取ろう」といったことは基本的にできません。スポーツ選手や芸術家などでは、例外的にスポンサーなしのフリーランスビザを用意しているところもありますが、就労ビザの取得には、ほとんどの場合、現地での雇用を保証するスポンサー（雇用主）が必要です。さらに、現地の雇用主が望んだとしても、申請が却下されてしまうこともあります。

海外への転職活動でよく使われる方法は、観光ビザ（またはノービザ）でまず入国して、短期滞在している間に転職活動を行う方法です。内定が出たら、雇用条件を口頭または簡単な書面で確認し、その後就労ビザの申請・取得手続きを行います。

弁護士やビザエージェントに代行してもらうことが多い

ビザの申請・取得は、会社が手続きを行ってくれるケースと、転職者が自分で手続きを行わなければならないケースがあります。いずれのケースでも、ビザ事情に詳しい弁護士やビザエージェントに代行してもらうことが多いです。その国の経済状況や失業率、政局・政策等に応じて、ビザの発給条件は頻繁に変わるためです。

替えのききにくい専門性を身につけることが必要

就労ビザの申請は、却下されてしまうこともあると先述しましたが、どの国にも共通するのは、「その国の人では替えがきかない人材」「その国に利益をもたらす人材」にビザを発給するということ。自分が雇い主だとして、ずば抜けた能力があるわけでもなく、日本語が得意でない外国人をわざわざ雇うかどうか、考えてみるとわかりますね。ほかの人では替えのききにくい専門性を身につけることが、グローバル転職のためのポイントになると言えます。

海外転職の足がかりとして窓口が広いのはアジア

欧米や欧州などでは、優秀な技術者やかなりの熟練者を求める傾向にあり、総じて求人のハードルも高いです。

対してアジア諸国は、比較的就労ビザの取得条件が緩くなっているようです。また、未経験でも応募可能な求人があるのもアジアがほとんどです。初めての海外転職を目指すなら、マレーシア、タイ、ベトナム、インドネシア、カンボジア、ミャンマー、インドといったアジアの日系企業がおすすめです。

日本からの距離が近く、いざという時に帰国しやすいことや、日本の生活とのギャップが少なく暮らしやすいのもポイントです。日本にあるチェーン店などもたくさんあります。

ただし、アジア圏内でもシンガポールは、アメリカやヨーロッパと同じように、ビザの条件が厳しい傾向にあるため厳しい可能性があります。

東南アジアがおすすめ

特に、キャリアを築きたい若手ビジネスパーソンには、東南アジアがおすすめです。市場が著しく成長中のため、日本人の求人も多く、若い人材でも責任のある仕事を任される可能性があります。20代の若いうちに海外での転職に挑戦しておくことは、たとえ失敗したとしても今後良いキャリアになるはずです。

海外勤務を目指すために必要なスキル

語学力

どの国で就職するにも大前提となるのは、語学力、特に英語力を高めておくことです。外資系企業・海外出張・海外駐在など海外向けの仕事の多くは、語学スキルに対してある一定のハードルを設定しています。TOEICなら最低でも700点以上は取っておきたいところです。

日本のマーケット事情の把握やビジネススキル全般の習得

また、日本のマーケット事情の把握やビジネススキル全般の習得も必要です。海外で働くからといって、日本について無知ではいけません。海外の転職先にはあなたは「日本人」という肩書を背負って行くのです。当然、相手は日本人としてのスキルやマナーは持っているものだと判断しており、日本語を活かした日本人相手の仕事が多くなる傾向にあります。

たとえば海外の企業で勤めていて日本人担当者を相手にする場合、自社と相手先企業とをつなぐ役割を担うことになるわけです。そこで日本人としてのビジネススキル・ビジネスマナーが欠けていれば、取引に影響が出る恐れがあります。

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